オンラインorリアル？2021年建設業の安全大会開催事例と傾向を発表! 2022年の開催予測も(弊社2021年実績ベース)

まだまだ収束の見通しがつかないコロナ禍で、2022年の安全大会を開催するか決めかねていらっしゃる主催者様も多いのではないでしょうか？
コロナ禍となった2020年はキャンセルや延期が相次ぎましたが、2021年はオンラインで開催したところも増えてきています。
そこで、本記事では弊社の2021年度安全大会開催実績をもとに2021年の開催傾向を振り返ります。
その結果から本年(2022年)の開催傾向も予測。開催の判断材料の一つとしてご活用ください！

2021年の安全大会はリアル開催、オンライン開催、半々ずつ

国内で最初に新型コロナウイルスが確認された2020年。多くのライブイベントがキャンセルになったように、安全大会も 次々とキャンセルや延期となりました。

2021年になり、さまざまなイベントのオンライン化が加速すると同時に、人数制限や感染対策を徹底したリアル開催も再開されるようになりました。
それに伴い、2021年の安全大会の成約件数も少しずつ回復していき、その開催方法はリアル開催とオンライン開催に二分する結果となりました。

弊社で昨年(2021年1月1日～12月31日)開催された安全大会の開催件数全体をみると、リアル開催は49.6%、オンライン開催(リアル+オンラインのハイブリッド開催も含む)は50.4%という結果になりました。
昨年(2021年)は非常事態宣言が3回ほど出されましたが、協力会社との親睦も目的とした安全大会においては、リアル開催へのこだわりが根強く、完全にオンライン開催に切り替えたところは全体の開催件数の6%程度となりました。

オンライン開催の配信方法の内訳は以下の通りです。
※オンライン開催の配信方法の説明

①完全オンライン 個別視聴型	主催者、講師、参加者それぞれが個別に参加。
➁ハイブリッド 会場視聴型	講師は個別の場所から中継し、一部または複数の会場に集まったオンライン参加者や個別のオンライン参加者がそれを視聴する。
③ハイブリッド 会場中継型	主催者と講師、一部の参加者が一つの会場で集合して、その様子を個別のオンライン参加者に向けて中継する。
④オンデマンド型	講師が事前にスタジオや自身のオフィスなどで講演の様子を撮影し、後日Youtubeなどの動画サイトで制限をかけた形で配信する。

オンライン開催では、オンラインとリアル開催の併合型であるハイブリッドが好まれる傾向にあり、中でも「③ハイブリッド　会場中継型」は、「感染リスクを下げつつ、少人数であっても協力会社と関係強化ができる」とあって最も高い支持を得た配信方法となりました。

2021年の具体的な安全大会の事例

2021年度の弊社における安全大会開催実績の中から、オンライン開催、リアル開催に分けて事例を紹介します。

1.オンライン開催事例

①社団法人　N協会様

毎年弊社に講師依頼をされているN協会様。2021年安全大会は、講師は弊社の大阪スタジオから配信し、それを会場に集まった20名程度の参加者が視聴、その模様を録画し、後日オンデマンド配信するという、ハイブリット(会場視聴型)＋オンデマンドの併合型で開催されました。2021年9月中旬に開催され、プログラムは開会式、講演、閉会式のみと簡略化された内容となりました。

開催当時は緊急事態宣言中ではありましたが、少人数ではあったが関係強化も図れ、かつ労働災害防止を再確認できたと好評のうちに終えることができたとのことでした。

➁建設会社K様

施設・設備の建設を請け負うK会社様は、今期、事前に録画した安全講話をオンデマンド配信を実施されました。収録は2021年7月末に行い、収録した動画は8〜11月の3カ月の期間限定でvimeo上に公開されました。

オンデマンドは、聴講者が好きな時に好きな場所で視聴できるとあって、普段参加できない方々も視聴でき、通常より高い学習効果を得られたということでした。

③設備会社S様

年に2回定期的に開催されているS会社様の安全衛生大会。2020年はキャンセルとなったこともあり、2021年は何とか開催したいということでした。2021年4月に、ハイブリッド(会場視聴型)で開催されました。
講師は元消防士で防災スペシャリストの野村功次郎先生。当初は野村先生に現地に行っていただく手筈を整えていましたが、緊急事態宣言が続いたため、講師事務所からの配信に変更しました。

参加者会場では、リアル参加者がモニターごしに野村先生から手ほどきを受けながら、毛布を使って即席担架を作るなどのワークも開催されました。2つのカメラで会場が撮影され、オンライン参加者がより臨場感を得られる工夫もされたようです。

④ハウスメーカーO様

2021年8月末にハイブリッドの会場中継型で開催されました。
100名収容の会場に40名程度、ご自身の社員や協力会社の方々が参加し、通常通り、安全宣言や表彰式も行われました。表彰式では、主要な表彰者のみ会場に招かれ、招かれた人々はその場で表彰された後、証書と記念品が授与されました。それ以外の表彰者は名前が読み上げられ、後日証書と記念品を送付されたそうです。

全国から約140社もの協力会社の方々もオンラインで参加し、盛況だったというご感想をいただいています。

➄総合建設会社M社様

オンライン開催はコロナ禍で「仕方がないから」と選択する場合が多いですが、M社様は2020年より積極的にオンライン開催を選択しています。オンライン開催は、場所に制限されずに参加できるというメリットがありますが、当社は全国に支店があり、協力会社も各県に点在するため、まさにオンラインの手法は自社の状況に合いたしているとのことです。

2021年6月末に300名ほどのホールに約90名の参加者と講師を招き、ハイブリッド(会場中継型)開催で実施されました。会場は1つずつ席を開け、30分ごとの換気、消毒液の設置など万全の感染対策で臨まれたそうです。

⑥総合建設会社K様

全国各地に支店を持つ総合建設会社大手のK会社様は、主催者、講師、参加者全てが個別で参加する完全オンラインの形式で安全大会を開催されました。当日、主催者様は東京から、講師が弊社の大阪スタジオから、参加者は全国100社の各拠点から参加されました。

講演の前に表彰式も開催されましたが、表彰式では表彰者が発表され、賞状の内容が読まれました(表彰状は後ほど送付したそうです)。オンラインの参加者から「移動時間が省けたので良かった」「自宅から気軽に参加できた」などの感想をいただいたそうです。

2.リアル開催事例

次に、感染症対策を行いながらリアルで安全大会を開催した事例を5つ紹介します。

①総合建設会社R様

R会社様は、2021年の春頃から通常より規模を縮小したリアル開催で話を進めていました。コロナ禍の状況に応じてハイブリッドも視野に入れていらっしゃいましたが、6月末に緊急事態宣言が解除されたため、予定通りリアル開催となりました。

400名ほど入れるホールに150名が来場。当日は、緊急事態宣言は解除されたもののまん延防止等重点措置が続いていたため、安全大会後の懇親会は中止となりました。
とはいえ、久しぶりに集合できることができ、さらなる安全意識の啓発ができたと主催担当者様は喜んでいらっしゃいました。

➁建設会社K様

東北に拠点を置くK会社様は、2021年2月当時、開催場所で緊急事態宣言地域に指定されていなかったことから、リアルで実施されました。検温、消毒液の設置、ソーシャルディスタンスの確保、参加者の常時マスク着用などの感染対策を実施。感染者を出すことなく、安全に開催できたとのことです。

③道路管理会社N様

2021年6月中旬に緊急事態宣言の解除を受け、7月上旬にリアル開催されました。300名収容の文化ホールに120名が参加。開会挨拶から始まり、来賓挨拶、活動報告、役員の選出、特別講演、優良工事表彰、閉会挨拶まで一連のプログラムが執り行われました。
2020年から延期されていた会であり、主催者様から「無事に開催できて良かったです」とのご感想をいただいています。

④設備会社A様

2020年に中止となった安全大会を今年こそは開催したいということで、2021年2月にお問合せいただきました。自社社員と協力会社の関係者の方々が50名ほど、100名収容の会議室に集まり、改めて安全の重要さを確認されたそうです。

プログラムは、開会の言葉から始まり、講演、安全活動報告、安全表彰式、閉会の言葉の順で進行していきました。2021年6月に開催されましたが、主催者様は「久しぶりに一同会することができて、本当に良かったです」とおっしゃっていました。

➄総合設備会社L様

中部地方に拠点を置くL会社様は、当初2021年6月上旬にリアル開催を予定していましたが、まん延防止等重点措置が延長となったため、6月末に開催を延期されました。200名収容のホテルのホールに100名の参加者と講師が集まり、万全の感染対策のなか開催されました。
担当者様から「まさかの”まん防”延期で最初は不安でしたが、開催にこぎつけることができて安心しました。昨年は中止となったので、安全意識を改めて会全体共有することができました」とのご感想をいただきました。

2022年度の安全大会はどのような傾向となるか

新型コロナウイルスのオミクロン株で急激に感染者数が増えており、2021年1月末現在、一部の地域でまん延防止等重点措置が適用されています。しかし、オミクロン株のピークアウトは早いという予測もあり、今年の夏に向けて新型コロナウイルスはなだらかに収束していくことが考えられます。そのため、2022年の安全大会はリアル開催が主流となるでしょう。
実際、2022年1月末までに問合せのあった安全大会案件の7割は、リアルでの開催を希望されています。

とはいえ、コロナ禍が完全に終わったわけではありません。急遽リアル開催ができなくなった場合の代替手段としてオンライン開催を保険として考えるケースも急増しています。

また、全国に支店を持つ大手企業の場合、参加者の移動が不要で実質人数制限もないオンラインでの開催なら、支店ごとに開催する必要はなく1回で済みます。開催費用や交通費などのコストを削減できるため、オンライン開催やハイブリッド開催の需要も一定数残ることが予想されます。

弊社ではこのようにさまざまな開催ニーズに対応したサポートプランをご用意しています。安全大会の開催方法に迷ったときは、ぜひお気軽にお問合せください。

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