ゲートキーパー研修おすすめ講師16選！企画手順や内容・時期も解説

る「9月の自殺予防週間に向けてゲートキーパー研修を企画したい」
「対象者に適した講師をどう選べばよいか分からない」
とお悩みの自治体や教育機関、医療福祉機関の研修主催者様へ。

本記事では、ゲートキーパー研修の基本知識や必要性、効果的な企画手順に加え、おすすめの講師16選を表組で分かりやすくご紹介します。専門家による演習から当事者の体験談まで、主催者の目的にぴったりの講師が必ず見つかります。受講者の実践力を高める充実した研修づくりにぜひお役立てください。

ゲートキーパーとは？悩む人に寄り添う命の門番

ゲートキーパーとは、悩んでいる人の変化に気づき、声をかけ、話を聴いて、必要な支援につなぎ、その後も見守る人のことです。「命の門番」とも呼ばれています。

厚生労働省では、ゲートキーパーに期待される役割として、次の4つを挙げています。

• 気づき：家族や同僚、地域の人の変化（表情、行動、態度の変化など）にいち早く気づく
• 傾聴：本人の気持ちに寄り添い、批判せずにじっくりと話を聴く
• つなぎ：必要に応じて、保健所や精神保健福祉センター、専門の医療機関等へつなぐ
• 見守り：専門機関につないだ後も、温かく寄り添い見守り続ける

ゲートキーパーになるために、特別な資格は必要ありません。家族や友人、地域住民をはじめ、民生委員・児童委員、自治体職員、教職員、医療・福祉関係者、企業の管理職など、誰もがそれぞれの立場で役割を担えます。

大切なのは、悩みを抱える人の問題を一人ですべて解決しようとすることではありません。相手を孤立させず、必要に応じて医療機関や行政の相談窓口、専門職などにつなぐことが、ゲートキーパーの重要な役割です。
出典：厚生労働省「ゲートキーパーになろう！大人向け」

なぜ必要？最新の自殺統計から見る研修の重要性

警察庁と厚生労働省が公表した「令和7年中における自殺の状況」によると、2025年の自殺者数は19,188人でした。前年からは減少したものの、依然として年間約2万人が自ら命を絶つ深刻な状況が続いています。

特に注視したいのが、子どもや若者の自殺です。2025年の小中高生の自殺者数は538人となり、統計開始以降で過去最多を更新しました。

全体の自殺者数が減少する一方、子どもや若者を取り巻く状況は深刻さを増しています。

学校や家庭だけでなく、地域、行政、医療・福祉機関が連携し、子どもの変化やSOSを早期に察知する仕組みづくりが求められます。

相談できない人を支援につなぐ

悩みを抱えていても、すべての人が自分から相談窓口へ行けるわけではありません。

「周囲に迷惑をかけたくない」
「弱い人間だと思われたくない」
「どこに相談すればよいか分からない」

と考え、一人で問題を抱え込む人もいます。

だからこそ、日頃から住民と接する民生委員や自治体職員、児童・生徒と関わる教職員、患者や家族を支える医療・福祉関係者などが、変化に気づくことが重要です。

相談窓口を整備するだけでなく、悩んでいる人と相談窓口をつなぐ人材を地域に増やすことが、ゲートキーパー研修の目的です。

ゲートキーパー研修で扱う主なカリキュラムと内容

効果的なゲートキーパー研修では、単なる知識の伝授にとどまらず、現場で行動できる実践力を養うカリキュラムが組まれます。一般的に扱われる主な内容は以下の通りです。

1.基礎知識の習得

• ストレスサインや自殺に関する偏見・誤解の解消
• 「死にたい」というSOSのサインをキャッチするポイント

2.実践的なコミュニケーション技術（傾聴スキル）

• 受容的・共感的な態度で話を聴く「TALKの原則」などの技術
• かけてはいけないNGワードや、相手を追い詰めない声かけの工夫

3.ロールプレイング（模擬演習）

• 受講者同士で「声をかける人」「相談する人」に分かれて対話演習

4.専門機関への連携・引き継ぎ方法

• 地域や組織内の専門窓口（医療機関、保健福祉窓口、カウンセリングルーム等）へのスムーズな「つなぎ」のやり方

目的に合った講師の選び方とおすすめの講師・プラン16選

ゲートキーパー研修や自殺予防講演は、開催目的によって適した講師が異なります。

声かけや傾聴を実践的に学ぶ研修と、当事者や自死遺族への理解を深める講演、市民の心の健康を考える啓発講演では、内容も講師に求められる専門性も異なります。

ここでは、主な開催目的ごとに、おすすめの講師をご紹介します。

1. 実践的な対話・傾聴スキルを習得したい
（対象者：自治体職員・民生委員・児童委員・企業・福祉関係者）

「不調のサインに気づいた後、現場で使える具体的な声かけや傾聴の技術を身につけさせたい」という場合には、実践的な対話・傾聴スキルを学べる研修プランがおすすめです。

自治体窓口職員や企業の管理職、福祉関係者、民生委員・児童委員などを対象とし、座学だけでなく対話演習（ロールプレイング）を取り入れて学びます。

研修を受けることで受講者の「声かけへの躊躇」が解消され、職場や現場で迷わず行動できるようになる効果があります。

おすすめ講師及び研修プラン

鮎川ヒロアキ氏は元お笑い芸人としての軽妙なトークで受講者の緊張をほぐし、実体験に基づいた気づき・傾聴を楽しく身につけさせます。

指導員資格を持つ柳原里枝子氏は、実践的な演習ファシリテーションに定評があり、現場での「つなぎ」まで確実に学べるのが魅力です。

安田伸也氏や菅谷晃子氏は、自らの体験をもとに「自死ゼロ」のための実践的コミュニケーションを伝えます。

2.当事者や遺族の想いを知り意識改革を促したい
（対象者：民生委員・地域ボランティア・一般市民）

「悩みを抱える人の心境や遺族の現実を深め、地域全体で命を支える意識を高めたい」場合に最適です。

民生委員や地域ボランティア、一般市民を主な対象とし、当事者や遺族の実体験に基づく生の声に耳を傾けます。

講演を通じて自殺に関する正しい知識と「命の尊さ」を受容的に学び、身近な人の変化に温かく寄り添う姿勢や、地域孤立を防ぐ意識改革が促される効果があります。

おすすめ講師及び研修プラン

「這い上がり先生」として活動する宮坂智恵子氏や、シンガーソングライターの玉城ちはる氏、支援活動家の田口まゆ氏は、自殺遺児・遺族としての苦悩と乗り越えた体験から命の大切さを強く訴えかけます。

作家・カウンセラーの咲セリ氏は当事者目線で「死にたい心理」を丁寧に言語化。

もちづきみゆき氏は、身近な家族や知り合いとして悩む人にどう寄り添うべきかを優しく語りかけ、受講者の共感を呼びます。

3. 医療・介護や教育現場などの専門的なサポートを強化したい
（対象者：教職員・保護者・医療福祉従事者）

「学校や医療・介護施設などの現場で、対象者の不調やSOSを早期にキャッチしたい」という目的に特化した分類です。

教職員、保護者、PTA、医療・介護従事者を対象とし、各現場の特性に合わせたケーススタディや専門的知識を修得します。

受講することで「子どもの不調サイン」や「患者・利用者の『死にたい』という訴え」に対する適切な初期対応と専門機関への連携手順が明確になる効果が得られます。

おすすめ講師及び研修プラン

岩崎順子氏は医療・介護の臨床現場で生じる「患者からの言葉」への寄り添い方を具体的に提示し、スタッフの心の痛みを和らげます。

勝田吉彰医師は医学的アプローチから不調サインの見分け方と実践的な対応ツールを解説。

柿澤一二三氏は保護者や教職員に向けた「子どものSOSのキャッチ法」を、岸田敦子氏は豊富な保健師・カウンセラー経験に基づき「死にたい」と言われた際の具体的な言葉かけを伝えます。

4.著名人の認知度を活かして幅広い層へ啓発したい
（対象者：一般市民・地域住民）

「9月の自殺予防週間などに合わせて、市民の関心を集め広く啓発活動を行いたい」という主催者様向けです。

地域住民や一般市民を広く対象とし、知名度が高く親しみやすい精神科医や心理学者による講話を通じて集客率向上を図ります。

専門的な難解さを排し、自分自身のメンタルケアや生き方のヒントを学ぶことで、地域全体の自殺予防に関する関心を高め、参加のハードルを下げる効果をもたらします。

おすすめ講師及び研修プラン

メディアでおなじみの精神科医・香山リカ氏や名越康文氏は、現代人が抱えるストレスの解消法や前向きに生きる心理学を優しく紐解き、一般参加者の受講意欲と満足度を大きく高めます。

心理学者・植木理恵氏は「自分らしさと幸福」をテーマに講演し、自分を大切にすることが周囲の支えになるという視点から、市民公開講座などの集客イベントにおいて絶大な人気を誇ります。

9月自殺予防週間が最適！おすすめの開催時期

ゲートキーパー研修を企画する際、最もおすすめの開催時期は9月（自殺予防週間：9月10日〜16日）です。

毎年9月10日からの1週間は国の「自殺予防週間」と定められており、行政や地域での啓発活動が活発化します。広報紙やWebサイトでの案内とも連動させやすいため、市民や職員の関心・参加率が高まる絶好のタイミングです。

また、3月の「自殺対策強化月間」に合わせた開催も効果的です。
なお、9月中旬に研修を開催する場合、6〜7月頃には講師選定と日程調整を終え、8月に受講者の募集・周知を行うスケジュールで動くのがスムーズです。人気の講師は早い段階で予定が埋まるため、早めの準備を心がけましょう。

研修をより効果的に進めるための3つのポイント

受講者に「研修を受けてよかった」「明日から実践しよう」と感じてもらうためのポイントは以下の3点です。

受講者の属性に合わせた「ケーススタディ」を用意する

民生委員向けであれば「一人暮らしの高齢者の変化」、教職員向けであれば「不登校や部活での不調」、管理職向けであれば「部下の残業過多や行動変化」など、具体的な場面設定を行うことで現場での実践率が上がります。

ロールプレイング（対話演習）を必ず盛り込む

知識を聴くだけの座学では、いざという時に言葉が出てきません。講師のファシリテーションのもと、ペアで声かけや傾聴の練習を行うことで、声かけへの心理的ハードルを下げることができます。

研修後の「行動ツール」を配布する

声かけのポイントや地元の相談窓口一覧をまとめたポケットカード、リーフレットを配布することで、日常業務や地域活動の中でも振り返りやすくなります。

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