会社概要
- 商 号
株式会社システムブレーン
System Brain Corporation- 所在地
-
- 本 社 ／大阪府大阪市西区江戸堀1-10-8 パシフィックマークス肥後橋3階
TEL 06-6444-7878 FAX 06-6444-7888
- 東京本部／東京都中央区日本橋人形町2-15-1 フジタ人形町ビル8F
TEL 03-5643-2634 FAX 03-5643-2635
- 設立年月日
- 1978年10月1日
- 資本金
- 3,000万円
- 代表者名
- 岡田 常彦
- 従業員数
- 33名（2022年10月1日現在）
- 事業内容
- “いい日、いい出会いをプロデュース”をミッションに講師などのキーパーソンをコーディネイト。多くの人々や組織に課題解決を提供する為、講演、研修企画のコンサルティングを行う。
- 民間企業向けに講演・研修、マネジメントのサポート。
- 市民・官公庁向けに講演・研修、イベントの企画・製作。
- 時局、経営、文化、人権、福祉など各種講演会の企画・製作
- 音楽、芸能、文化スポーツなど各種イベントの企画・製作
- 能力開発の為の研究会・セミナーの企画・指導
- 経営課題を解決する為の診断、相談、アドバイス
- 啓発、販促活動を支援する広告、宣伝、出版の企画・製作
- 記念大会、周年行事などの総合プロデュース
- 主要取引先
- 中央官庁・全国の地方自治体・商工会議所・法人会など各種経済団体、
銀行など金融法人、メーカー・流通・サービス等の事業法人、
医療・福祉法人・団体、全国の大学などの教育機関 他
- 売上高
- 11億3000万円（2018年決算期実績）
- 決算期
- 6月
- 取引銀行
- 三井住友銀行 南森町支店 滋賀銀行 梅田支店
- グループ会社
- 有限会社イープラン
沿革
- 1978年（昭和53年）
- 創業 「経営指導協会」を設立。“お役立ち精神”を社是として、一般企業を対象とした講演会、企業内研修・セミナーなどの企画・運営にあたる。
- 1979年（昭和54年）
- 企業組織を株式会社組織とし、名称を「株式会社経営指導協会」とする。
- 1981年（昭和56年）
- 全国各地の商工会議所、商工会、青年会議所ならびに教育委員会や公的機関などのご要望に対応し、各種講演会、研修会、セミナーを企画運営。
- 1982年（昭和57年）
- 企業イメージの確立と事業運営の強化、充実をはかる為「ＣＩ」を導入。会社名称を「システムブレーン株式会社 経営指導協会」とする。
- 1987年（昭和62年）
- 全国経済新聞 元編集長を迎え「企画開発セクション」を設置。
- 1989年（平成元年）
- 業界に先駆け、社内コンピュータシステムを導入。情報の受発信機能の整備にあたる。
- 1993年（平成5年）
- 創立１５年を機に文化、芸術、音楽、芸能、スポーツなど各種イベントの企画・演出・運営に本格的に参入。
- 1994年（平成6年）
- 社内組織を地域・クライアント別の５営業部門と業務管理室、企画制作室に再編。あわせてコンピュータによる情報受発信ネットワークを構築。 営業、情報の強化・充実と業務の円滑化を図る。
- 1996年（平成8年）
- 首都圏を中心とした営業、情報機能の充実・強化を図る為「東京オフィス」を開設。
- 1998年（平成10年）
- 創立２０年を機に社名を「株式会社 システムブレーン」とする。
- 2001年（平成13年）
- 業務拡大のため、本社を現在地へ移転。
- 2002年（平成14年）
- ドラッカーマネジメントの研究スタート。知識社会における貢献を経営の目標し、経営を行うことを方針として定める。
- 2004年（平成16年）
- ミッション「いい日いい出会いをプロデュース」を再定義し、ミッション経営チーム体制へ移行。
ホームページ全面リニューアル。インターネットによる本格サービス提供開始。
- 2007年（平成19年）
- 創業30周年。業務拡大の為、東京オフィスを東京本部とする。
- 2010年（平成22年）
- 新事業＜講師公募型サービス＞koens.net 試験運用開始。
- 2011年（平成23年）
- 東日本大震災 復興支援「日本を元気に！講師参上プロジェクト」実施。
＜講師公募型サービス＞本格提供開始。呼称も【コエンズ】と改める。
- 2012年（平成24年）
- 創業35周年。ホームページのサービスブランドの名称を「SBコンシェルサービス」「SBマーケットサービス」に変更する。
- 2013年（平成25年）
- 社内環境整備の為、大阪本社オフィス内リニューアル。
- 2014年（平成26年）
- 業務拡大の為、東京本部拡大移転。大阪国税局 西税務署より、「優良申告法人」として表敬を受け、表敬状を授与。
- 2021年（令和3年）
- オンライン講演需要拡大の為、大阪本社・東京本部に移転。社内に配信用スタジオを設置。
業務外の講師への取次は対応しておりません。