「職業性ストレス簡易調査票」のデータの読み方、組織活性への役立たせ方

野田雅士　のだまさし

想定する対象者

本年１２月より５０名以上の事業所では対応必須となる「職業性ストレス簡易調査票」を、どのように使用し、役立たせれば良いのか検討中の経営層、人事担当者、ストレスチェック実施者。

提供する価値・伝えたい事

せっかく実施するならば、そこから見えてくるデータを最大限活かし、組織環境の改善、成果の向上にまで役立たせたいものです。厚生労働省が推奨する「職業性ストレス簡易調査票」は、簡易と名前が付けられているにしては、組織診断を比較的しっかりと行えるツールです。
「職業性ストレス簡易調査票」が発表されてから、多くの企業様で、組織分析まで実施させていただきました。その経験値から、データをどのように分析し、組織運営に役立てれば良いのか、また、どのように実施すれば良いのかなどなど、様々な観点からお伝えします。