家庭防災があっての災害時の事業継続
～10日以上の在宅避難を実現させる方法～
釜石 徹 かまいしとおる
防災士（NPO日本防災士機構認定防災士）マンション防災士
想定する対象者
首都直下地震が発生した場合、早急に事業再開および事業継続に従事しなければならない経営者、現場責任者、社員の方向け
提供する価値・伝えたい事
BCP（事業継続計画）があってもなくても大地震が発生したときには、事業再開および事業継続に専念しなければなりません。しかしながら、家族の安否や被災後の生活が気になっては事業に専念することが難しくなります。首都直下地震の被害想定しながら家庭で備えてほしい防災・減災対策をお伝えいたします。
内 容
講演の中で映像やクイズを交えますので、気楽に家庭の防災について知って頂くことが出ます
1．首都圏で予想される地震と被害想定
※電力・ガスは長期間使えないことを想定した自助が必要
２．家屋の耐震性の確認
※経営者、社員共に耐震性のある家に住むことが大事です。
３．家具転倒防止等の対策
※家具は据え付けていない限り、震度6強以上では倒れてくる
４．災害時の食事
※カセットコンロを使って1日2回は温かい主食をつくる
５．飲料水の確保
※飲料水を確保する様々な方法を知る
６．災害時のトイレ
※課題は、トイレゴミ量を減らすことと臭い対策
７．感震ブレーカー
※設置するだけで通電火災は防げない
８．避難所の一般的な状況
※安らげる場所ではないので行かないこと
