今後の教育制度のあり方

石川公輔 いしかわこうすけ

人事コンサルタント
株式会社グローバルHR 代表取締役

想定する対象者

中堅日系・外資系企業のオーナー様・社長様
成熟した日本経済に求められる人材は右肩上がりの経済時に求められる均質の労働力「金太郎あめ」ではなく、自ら考え回答を導き出す力です。世の中には正解は一つだけではありません!ではどうするか?

提供する価値・伝えたい事

企業のオーナー様・社長様に人材育成を明確に「投資」とする「経営姿勢」と「覚悟」を植え付けることを目的とします。全社戦略から事業戦略へ落としこまれると同時に、現在の人材の持つスキルやマインドセットを精査し現状認識をして理想と現実のギャップを認識し、そのギャップを埋めるために打たなければならないことを考え・実践(教育)していくことです。
この概念をしっかりと自分のものにすることで「人材教育=投資」は、全社横断的な組織戦略の重要な位置づけに変貌を遂げます

内 容

1、行き詰まりの日本経済

2、従来の人材教育

3、あるアメリカ企業の人材教育例

4、なぜ人材教育は今後重要となるか?

5、戦略と人材教育の連動

6、やはり欠かせない長期的視野

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