事例に学ぶ事業承継の心得

森　茂　もりしげる

想定する対象者

後継者の8割以上が子供を含む親族が事業承継をしています。しかし、先代経営者の築いた事業を継続させたくても、いつ・誰が・どのようにすればいいか多くの中小企業で迷っています。
その悩みを少しでも軽減するのが目的です。
売上高の縮小、低収益の事業構造、競争優位性の確保が難しい等の理由で、事業承継ではなく、廃業を検討している企業も多く見られます。
悩みの無い企業はありません。結論を出す前に、さまざまな事例の中からきっと参考になる事例があるはずです。

提供する価値・伝えたい事

事業承継は事業の継続的発展が目的です。相続と異なり先代が行動を起こさなければ、事業承継の「時期」は確定しません。多くの中小企業は子供を中心とした親族が承継しています。では、いつがその「時期」なのか。また、後継者の条件とは何か。厳しい経済環境の中、承継した後継者は何を、どのようにすれば継続することができるか。先代の目線、後継者の立場から事例をもとに検証します。