迫る首都直下型地震に備える

和田隆昌　わだたかまさ

想定する対象者

首都圏に住む一般市民、及びインフラに関わる企業、震災復興に関わる企業、多数の社員を抱える企業の管理職に至るまで、広範囲に対応します。

提供する価値・伝えたい事

首都圏に迫る最大の自然災害リスクである首都直下型地震。あまりに影響が大きすぎて、対策が未だ一部しか始まっていないというのが現実。それをふまえて「自助」「共助」の必要性を説き、地域ごとに適正な対策を提示します。