外資に学ぶ、中小企業の生産性改革

鳥居信宏　とりいのぶひろ

想定する対象者

中小企業（数百名以下）の経営メンバー、企画部門、人事部門の方など

生産年齢人口の減少に伴う人手不足が深刻化し、特に採用の難しい中小企業などは業務の絞り込みが急務ですが、OECDデータなどでも諸外国に対し生産性が劣る状況に改善の兆しはみられません。
自動化やIT化は有効な治療薬の一つだが、その前提条件となる「現状の見える化」とも言うべき診断と、「薬に頼る前にやるべき事」に関するヒントを必要としている会社が多いようです。

提供する価値・伝えたい事

生産性に関する危機意識が低かった日本では諸外国に取り残され、ようやくここ数年、日本企業も生産性向上が必要という大合唱が始まりました。しかし、旗振り役の政府やブレーンなども含め、進むべき方向性について多くの企業が理解していないように見えます。
人事施策に例をとると、成果主義や目標管理など多くの手法が「生産性先進国」から導入されていますが、適切な使い方をしていないために効果が出るどころか、むしろ逆効果になるケースもみられます。これは手法そのものが悪いというより、日本人の特徴や価値観に留意した使い方になっていないということです。
このような人事評価手法に加え、製品やサービスの新陳代謝、経営層・管理職・スタッフ層の業務分担、管理会計の手法など、日本人にみられる典型的な症状を紹介し、改善の方向性を示します。