DXとは何か？DXで会社はどう変わるのか？今更聞けないDXの話

斉藤圭一　さいとうけいいち

想定する対象者

システム開発に限らず、業務推進や事業開発といった役割を担う職種の場合でも、デジタルを駆使してビジネスを変革できる、もしくはそのような志向を持った人材
どのような業種、職種においても、経営者、管理者には必須の知識である

提供する価値・伝えたい事

DX（Digital Transformation / デジタルトランスフォーメーション）とは、進化したIT技術を浸透させることで、人々の生活をより良いものへと変革させるという概念のことである。

DXを進めるためには、単に最新のデジタル技術を導入すればいいのではなく、製品・サービスやビジネスモデルの変革こそがDXの目的であるため、DXによってどのようなビジネスを構築したいのか、経営層が戦略を策定することが求められる。

ベンチャー企業の生存率を示すデータに、創業から5年後は15.0％、10年後は6.3％。20年後は0.3％という数字がある（出所：中小企業庁「中小企業のライフサイクル」）

このような変化の激しい時代においては、企業の変革無しには利益をあげて勝ち抜くどころか、生き残る事さえ難しくなっており、DXの推進は必要不可欠だと言える。

経済産業省のDXレポートによると、レガシーなITシステムを残したままDXが進まなければ、2025年以降に年間で最大12兆円の経済的損失が生じる可能性があるという。

また、独立行政法人情報処理推進機構（以降IPA）が2019年4月に公開した「デジタル・トランスフォーメーション推進人材の機能と役割のあり方に関する調査」によれば、社内で「DX」という用語を使用国内企業は全体の3分の1程度と少なく、デジタル化を管掌するCDOというポストを設置企業も、わずか1割程度という状況であった。



DXの推進が急務であることは疑いようがない。DXを推進し、企業変革をしない企業はGAFAやBATHなどのDX企業にあっという間に飲み込まれてしまう。

しかし、日本でDXが進まない理由の一つに、DXを推進する人材が不足していることが挙げられる。



そこで、どのようにDX人材を育成すれば良いのか、備えるべき資質やその習得方法、育成手段を解説する。