韓国財閥と韓国経済、そして日韓ビジネス

金 美徳 きむみとく

多摩大学 経営情報学部 教授、多摩大学大学院 経営情報学研究科(修士・博士課程) 教授
尚、修士課程は、大学院ビジネススクール(MBA)

想定する対象者

①経営者やビジネスパーソン、とりわけ部品素材メーカー・商社・金融・証券業界などの日韓ビジネスや国際情勢の研修。
②日本商品・サービスを韓国に輸出している会社、韓国商品・サービスを日本に輸入している会社、インバウンド(韓国人観光客)、アウトバウンド(日本人韓国旅行客)などの問題解決や戦略策定のための研修や会議。

提供する価値・伝えたい事

①韓国財閥の強みや弱みなど体系的に理解すると共に韓国経済や韓国社会のイメージを掴む。因みに韓国の4大財閥の売上合計は、韓国GDPの約5割を占めている。
②日韓ビジネスや新興国ビジネスの問題解決や事業拡大のための情報やアイデアなどを提供する。因みに韓国企業は、新興国ビジネスモデルに強みがある。
③韓国企業のグローバル戦略や韓流マーケティングの分析を通じて日本企業のグローバル戦略、マーケティング、アジア新興国ビジネスを再構築、発想転換するヒントを提供する。

内 容

①サムスン、ヒュンダイ自動車、LG、SK、ポスコなど韓国財閥については、その強みと弱みを解説する。
②韓国企業の特徴をより鮮明にするため韓国企業と日本企業の経営スタイルを分析する。
③日韓企業連携の成功事例を紹介する。
④韓国経済については、その現状分析、構造的問題点、課題と対策のみならず、将来予測も試みる。

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